PCB含有機器はどう調べる？基本ステップと注意点を解説

PCB含有機器の有無を正確に把握することは、適切な処理計画を立てるうえで欠かせません。しかし、機器の製造年代や設置状況によっては、見落としや判断の難しいケースも少なくありません。

本記事では、PCB含有機器を調べる際の基本的な確認手順と、実務で特に注意すべきポイントについて整理し、初動対応から判定までの流れを分かりやすく解説します。

PCB含有機器の調査方法①｜調査対象となる機器・設備の洗い出し

PCB（ポリ塩化ビフェニル）は、過去に電気機器などで広く使用されていた有害物質であり、現在は保管および処分が厳格に規制されています。そのため、事業所内にPCBを含む可能性のある機器が残っていないかを、計画的かつ体系的に調査することが重要です。

PCB含有の恐れがある主な機器

PCBが使用されていた可能性がある機器として、以下のようなものが挙げられます。

・高圧・低圧トランス（変圧器）
・高圧・低圧コンデンサ（電力用コンデンサを含む）
・柱上トランス（配電用）
・リアクトル
・蛍光灯用安定器（特に昭和52年以前のもの）
・溶接機
・大型または旧式の電源装置
・油入開閉器
・油入遮断器
・その他、絶縁油を使用している旧式の電気機器

とくに、1970年代以前に製造・設置された設備については、PCB使用の可能性が相対的に高いため、重点的な確認が求められます。

対象機器のリスト化が調査の出発点

PCB含有の有無を調査するにあたり、まず行うべき作業は、対象となる機器を網羅的にリストアップすることです。多くの事業所では設備台帳が整備されているため、これを活用することで調査漏れを防ぎやすくなります。

リストには、後工程で製造年や型式からPCB使用の可能性を判断できるよう、機器を特定できる情報を整理して記載します。

リスト記載例

機器名称：高圧トランス
製造者名：○○電機株式会社
型式：ABC-123
容量：500kVA
製造年：1978年
設置場所：第1受変電室

このように機器ごとの情報を一覧化することで、PCB含有の可能性がある機器を効率的に抽出でき、その後の銘板確認、メーカー照会、絶縁油分析といった次の調査工程へ円滑につなげることができます。

また、台帳情報に加えて、機器外観写真や銘板写真を併せて記録しておくことで、メーカー照会や分析機関への依頼、行政対応がスムーズになります。

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PCB含有機器の調査方法②｜機器・設備の現物を確認する

PCB含有機器の適正管理や法令対応を進めるためには、調査の初期段階で正確な情報を把握することが重要です。書類確認のみでは把握しきれないケースも多いため、現物確認を基本とした調査方法を理解しておく必要があります。

現物調査では、機器の設置場所、機種、銘板の有無および記載内容、使用状況などを一つひとつ確認します。とくに、古い設備が倉庫や機械室の奥などに残されている場合もあるため、目視確認の範囲を限定せず、必要に応じて照明や点検器具を用いながら、漏れのない調査を行うことが重要です。

調査対象が多い場合や、PCB含有の可否判断に専門的な知識を要する場合には、PCB調査の実績を有する専門業者へ依頼することも有効な選択肢となります。

変圧器・コンデンサ

変圧器およびコンデンサは、PCB調査において特に重点的に確認すべき機器です。これらの機器では、過去に絶縁油としてPCBが使用されていた事例があり、設置された年代や仕様によってはPCBを含んでいる可能性があります。

調査の際には、まず銘板を確認し、製造年、製造メーカー、型式、容量などの基本情報を把握します。銘板が確認できない場合でも、機器の外観や設置状況、周辺設備との関係から用途や年代を推定できることがあるため、総合的に判断することが重要です。

注意点として、外観が比較的新しく見える機器であっても、内部の主要部品や絶縁油が交換されていないケースがあります。また、油漏れや補修の跡が確認できる場合には、内部の絶縁油の状態確認や分析が必要となることもあります。

高濃度PCB含有の可能性がある場合の考え方

国内では、主に昭和28年（1953年）から昭和47年（1972年）頃に製造された一部の変圧器やコンデンサに、PCBを含む絶縁油が使用されていました。この期間に製造された機器については、高濃度PCB含有機器に該当する可能性があるため、慎重な確認が求められます。

具体的には、製造年を確認したうえで、メーカーが公表しているPCB使用有無に関する資料や過去の出荷情報と照合します。情報が確認できない場合には、絶縁油を採取して分析を行い、PCB濃度を数値で確認することが必要です。

製造年が特定できない場合でも、該当期間に製造された可能性を否定できない機器については、暫定的に高濃度PCB機器として管理する判断が求められることがあります。

低濃度PCB含有の判別について

PCBを意図的に使用していない機器であっても、製造工程や部材の影響により、微量のPCBが混入している事例があります。そのため、比較的新しい機器であっても、低濃度PCBの有無を確認する必要があります。

判別方法としては、メーカーへの問い合わせや技術資料の確認を行い、必要に応じて絶縁油の分析を実施します。外観や使用年数のみで判断せず、分析結果に基づいて管理区分を決定することが重要です。

低濃度PCBであっても、法令に基づく管理および処理が必要となるため、調査結果は台帳などで適切に記録しておきます。

照明器具の安定器

照明器具に内蔵されている安定器もPCB調査の対象となります。とくに、昭和40年代前半までに製造された一部の蛍光灯用安定器には、PCBを含む絶縁油が使用されていた事例があります。安定器は照明器具内部に組み込まれているため、外観のみでの判断が難しい点が特徴です。

主な判別方法は次のとおりです。

・照明器具本体のラベルを確認する
照明器具に貼付されているラベルから、製造年や型式を確認し、PCB使用の可能性を判断します。

・器具内部の安定器銘板を確認する
照明器具のカバーを外し、内部に設置されている安定器の銘板を直接確認します。銘板には製造年やメーカー名が記載されていることが多く、より正確な判断が可能です。作業時には感電防止などの安全対策が必要です。

その他の機器・設備

変圧器や照明器具以外の機器についても、現物確認を基本とした調査を行います。機器の用途や構造、絶縁油の使用有無や種類を確認し、PCB含有の可能性を検討します。

絶縁油の採取が可能な機器については、目視や書類確認のみで判断せず、次の工程であるPCB濃度分析を実施することで、管理区分を明確にし、適切な対応につなげることが重要です。

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PCB含有機器の調査方法③｜絶縁油の採取・分析

PCB含有機器の有無を正確に判断するためには、目視確認や書類調査だけでなく、絶縁油の採取および分析が重要となります。とくに、PCB含有の可能性を否定できない機器については、適切な手順に基づいて検査を行うことが、その後の管理区分や処理方針を決定するうえで欠かせません。

PCB含有が疑われる機器の検査履歴を確認する

PCB含有の有無を調査する際には、まず対象機器の検査履歴を確認します。過去にPCB分析が実施されているか、その結果が正式な報告書として保存されているかを把握することが、調査の出発点となります。

すでに分析が行われ、PCB不含有であることが客観的な資料で確認できている場合には、原則として再分析は不要となることがあります。ただし、分析時期が古い場合や、機器の改修・油の入替えが行われている場合には、再確認が求められるケースもあります。

一方、検査が未実施である場合や、実施時期・分析条件・結果が不明確な場合には、絶縁油の採取および分析を実施する必要があります。そのため、検査報告書や管理台帳などの資料を整理し、機器ごとに検査状況を明確にしておくことが重要です。

PCB含有が疑われる機器の絶縁油を採取する

PCB含有が疑われる変圧器やコンデンサについては、絶縁油を採取し、分析によってPCB濃度を確認します。絶縁油の採取作業は、感電や油漏えいのリスクを伴うため、機器構造や安全管理に関する知識を有する者が行う必要があります。自社対応が難しい場合には、調査・分析の実績を持つ専門業者へ一連の作業を依頼することが一般的です。

以下は、採取キットを使用した一般的な流れの一例です。

1. 採取キットの内容を確認
   作業前に、採取容器、スポイト、手袋、ラベルなど、必要な物品が揃っているかを確認します。不足や破損がある場合は作業を中止し、提供元へ連絡します。
2. 機器の点検口を開放
   対象機器の構造を確認したうえで、絶縁油を採取できる点検口やふたを開けます。この際、油の飛散や異物混入を防ぐよう注意します。
3. ゴム手袋を着用
   作業時は必ずゴム手袋を着用し、皮膚への付着を防ぎます。油が付着した場合や、別の検体を扱う場合には、新しい手袋へ交換します。
4. 絶縁油を採取
   付属のスポイトを使用して絶縁油を採取し、専用容器へ移します。採取量は分析機関が指定する量を満たす必要があり、一般的には10mL以上が目安となります。
5. 容器を密閉
   採取後は容器のふたを確実に閉め、輸送中の漏えいが生じないようにします。
6. 複数検体を採取する場合
   複数の機器から採取する場合は、検体ごとに新しいスポイトおよび容器を使用します。器具の使い回しは交差汚染の原因となるため避けます。
7. ラベル記入と保護
   採取日、機器名、設置場所などをラベルに記入し、容器に貼付します。その後、容器をチャック付き袋などに入れて二重に保護します。
8. 分析機関へ送付
   緩衝材を用いて丁寧に梱包し、指定された分析機関へ送付します。発送時の品名は、分析機関の指示に従い「絶縁油分析試料」など適切な表記とします。

採取した絶縁油を分析する

採取した絶縁油は、専門の分析機関においてPCB濃度の分析を行います。分析結果が得られるまでの期間は、選択する分析方法によって異なるため、調査の目的や緊急性、行政対応の要否などを踏まえて適切な方法を選定することが重要です。

一般的に用いられる主な分析方法には、以下の三つがあります。

1. 迅速判定法（所要期間：約10日）

迅速判定法は、PCBの有無を短期間で把握するためのスクリーニング検査として用いられる方法です。目安として、PCB濃度がおおむね0.3mg/kg以上の場合は「含有の可能性がある」、それ未満の場合は「含有の可能性が低い」と判定されます。

ただし、0.3mg/kg前後の濃度域では判定が不確実となることがあり、この方法だけで管理区分を確定することはできません。そのため、迅速判定法はあくまで初期確認として位置づけられ、結果に応じて簡易定量法や公定法による追加分析が行われるのが一般的です。

2. 簡易定量法（所要期間：約2週間）

簡易定量法は、PCB濃度を数値として把握するための分析方法で、迅速判定法で判断が難しい場合や、より具体的な管理判断が必要な場合に用いられます。

この方法により、PCB濃度がおおむね0.5mg/kg以下であることが確認できれば、低濃度PCB廃棄物に該当しない可能性が高いと判断されます。ただし、最終的な法令上の判断や行政対応においては、公定法による分析結果が求められるケースもあります。

簡易定量法は、比較的短期間で結果が得られる点から、実務上よく利用されている分析方法です。

3. 公定法（所要期間：約20～30日）

公定法は、法令や告示で定められた正式な分析方法であり、最も高い精度と信頼性を有します。分析には一定の時間を要しますが、結果は行政への届出や処分判断の根拠資料として使用することができます。

PCB廃棄物としての区分を最終的に確定させる必要がある場合や、行政指導・監査への対応が想定される場合には、公定法による分析が実施されることが一般的です。

使用中の封じ切り機器は原則として廃止後に分析する

絶縁油が内部に封じ切られている機器については、油を採取するために穴を開けると、その後の使用が困難となる場合があります。このため、使用中の封じ切り機器では、原則として絶縁油の採取・分析は行わず、書類調査や製造年確認によって暫定的な管理区分を行うのが一般的です。

具体的には、機器の製造年が1990年（平成2年）以前かどうかを確認し、その情報を管理台帳などに記録します。機器の使用を廃止した後に改めて絶縁油を採取・分析することで、PCB含有の有無を確定させ、適切な管理および処分につなげます。

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PCB含有機器の調査における注意点

PCB含有機器の調査を行う際には、機器本体だけでなく、周辺物や保管・管理方法にも注意を払うことが重要です。調査段階での見落としや管理体制の不備は、その後の処分や法令対応に支障をきたすおそれがあります。正確な調査と適切な管理を行うことで、リスクを最小限に抑えることが求められます。

機器本体以外のPCB汚染物も調査対象とする

PCBは、変圧器やコンデンサなどの機器本体だけでなく、周辺に付随する廃材や器具にも付着・混入している可能性があります。具体的には、オイルトレイ、排油パイプ、油が付着した工具、保守作業で使用された容器などが該当します。

また、過去の点検や修理作業に伴って発生した廃油や交換部品にPCBが残留しているケースもあるため、機器周辺を含めて幅広く確認することが重要です。調査範囲を機器本体のみに限定せず、関連物を含めた包括的な確認が求められます。

PCB不含証明書がある機器も現状確認が必要

メーカーが発行したPCB不含証明書がある機器についても、必ずしも現時点でPCBが混入していないと断定できるとは限りません。設置後の保守作業や絶縁油の交換、他機器との接触などにより、微量のPCBが混入する可能性が指摘されています。

そのため、証明書の有無だけで判断せず、過去の保守履歴や油交換履歴を確認した上で、必要に応じて現物確認や絶縁油の分析を行うことが望まれます。現状のリスクを正しく把握する姿勢が重要です。

事前に保管場所と管理体制を検討する

PCB含有が確認された機器や絶縁油については、処分が完了するまでの間、適切に保管する必要があります。調査段階から保管場所や管理方法を検討しておくことで、法令遵守と安全確保を両立できます。

保管方法

PCB含有機器や絶縁油は、原則として屋内の安全な場所に保管し、囲いを設けて第三者が容易に接触できない状態とすることが重要です。囲いは立入制限が可能な構造とし、万一の飛散や流出を防止できるよう配慮します。

また、油漏れに備え、防液マットや受け皿を設置し、床面や地下への浸透、周囲への流出を防ぐ措置を講じることが望まれます。

表示方法

PCB含有機器や絶縁油の保管にあたっては、「PCB含有」などの表示を明確に行う必要があります。表示には配布されている専用ステッカーを使用するほか、見やすく耐久性のあるラベルを自作する方法もあります。

あわせて、保管場所に掲示板を設置することで、作業者や立入者にPCBが保管されていることを周知できます。市販の専用掲示板を利用するほか、自作する場合でも、文字が判読しやすいものを選ぶことが重要です。

管理責任者の設置

PCB含有機器や絶縁油を保管する場合、廃棄物処理法およびPCB特別措置法に基づき、特別管理産業廃棄物管理責任者を選任する必要があります。

管理責任者は、保管場所の安全管理、入出庫記録の管理、定期点検の実施、表示や囲いの維持、飛散・流出・地下浸透防止措置の確認などを担います。また、漏洩や事故が発生した場合には、速やかに適切な対応を行う責任を負います。

PCB含有機器の運搬・処分でおすすめの会社3選

PCB含有機器の運搬および処分は、環境保全と法令遵守の両面から慎重な対応が求められる業務です。処理を確実に進めるためには、十分な実績と適切な許可を有する業者を選定することが重要となります。ここでは、PCB廃棄物の取り扱いにおいて実績を有する3社について、それぞれの特徴を整理します。

丸両自動車運送株式会社

丸両自動車運送株式会社は、全国規模で産業廃棄物の収集運搬を行っており、PCB廃棄物についても豊富な対応実績を有しています。これまでに多数のPCB廃棄物処理案件に携わってきた実績があり、低濃度PCBから高濃度PCBまで幅広く対応できる体制を整えています。

全国47都道府県で収集運搬に関する許可を取得しているため、地域を問わず依頼しやすい点が特長です。また、処理に伴う各種届出書類や手続きの作成支援にも対応しており、排出事業者の事務負担軽減につながります。

現場作業では、飛散や流出の防止、作業員の安全確保を重視した管理体制を採用しており、調査から運搬、処理先の手配までを一貫して相談できる点が強みといえます。低濃度PCB処理に関する助成制度の相談にも対応しています。

蛍光灯安定器の仕分け作業実績

同社では、全国各地で多数の蛍光灯安定器の仕分け作業に携わってきた実績があります。仕分け作業では、PCB含有の有無を確認したうえで、必要に応じて分解や分析を実施し、適切な区分での処理につなげています。蛍光灯安定器に加え、水銀灯安定器などにも対応可能です。

株式会社ダイセキ環境ソリューション

株式会社ダイセキ環境ソリューションは、産業廃棄物処理を中核事業とし、PCB廃棄物についても収集運搬から処理まで一貫して対応しています。変圧器やコンデンサなどの電気機器については、必要に応じて試料採取や分析を行い、PCB濃度を確認したうえで適切な処理方法を選定しています。

大型機器や絶縁油の取り扱いに関する実績が豊富である点に加え、PCB不含機器や再資源化可能な金属スクラップの回収にも対応している点が特長です。調査段階から最終処分までを見据えた対応が可能なため、複雑な案件にも対応しやすい体制が整っています。

また、処理に伴う行政手続きや関連書類の作成支援も行っており、法令遵守を重視する事業者にとって利用しやすい企業といえます。

株式会社新関西テクニカ

株式会社新関西テクニカは、PCB廃棄物を含む産業廃棄物の収集・運搬を主業務とし、近畿地方（和歌山県を除く）を中心に事業を展開しています。高圧トランスや高圧コンデンサなど、PCBを含む電気機器の取り扱いに関する知見を有し、低濃度PCB廃棄物の回収および適正処理を行っています。

案件の内容に応じて運搬車両や受入施設を使い分けることで、複数拠点や広域案件にも柔軟に対応しています。電子マニフェストや電子契約に対応している点も、業務効率化や情報管理の面で特長といえます。

また、対応エリア内の自治体において優良産廃処理業者の認定を受けており、一定の基準を満たした運営体制を維持しています。時間調整を行うことで、比較的柔軟な搬入対応が可能な点も利便性の一つです。

まとめ

今回はPCB含有機器の調べ方について解説しました。

PCB含有機器を調べる際は、まず事業所内にある電気機器を棚卸しし、変圧器やコンデンサ、古い蛍光灯安定器など、PCBが使われていた可能性のある機器を漏れなく洗い出すことが重要です。

調査の際は、使用していない機器や倉庫に保管された古い設備も対象に含めること、機器本体だけでなく周辺の廃油や汚染物も確認することが注意点です。また、PCB不含証明書がある機器であっても、保守履歴によっては再確認が必要になる場合があります。

PCBが確認された場合は、適切な表示と保管を行い、管理責任者を定めたうえで、法令に沿った運搬・処分計画を立てることが欠かせません。

PCB廃棄物の運搬・処理でお困りでしたら、本記事を参考になさってください。

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